how deep is the ocean
卓球だけは私の得意なスポーツだ。
私は中学校に入った時、何か部活をやらなくてはならなくて、卓球部に入った。理由は、チームプレーがないので人付き合いが楽そうだったのと、簡単そうだったからだ。入ってみて、思いのほか厳しかったので最初はつらかった。少し考えるとあたりまえの話だが、どんなスポーツでも他校に勝とうと思うと、厳しい練習を長時間しなければならないのだ。私の中学校の卓球部は、帯広市ではトップで、十勝では３位だった。十勝トップは札内中学校、２位は幕別中学校だった。
社会人になって、システム開発の現場や妻の知り合いの中国人と付き合いするようになると、この卓球は思いのほか役にたった。卓球は中国ではメジャーなスポーツで、よく友達と卓球して遊ぶのだ。
卓球にはひとつ思い出がある。私がある外資系ソフト会社にいた頃、アメリカ本社に長期滞在した。本社には卓球ルームというのがあって、そこでは中国人たちが楽しそうに卓球をしていた。私もまぜてもらい、同僚の韓国人とタッグを組んで中国チーム対日韓連合で試合をした。負けてしまったが、いい試合だった。
カブドットコム証券が、新しいサービスを開始した。
「「スタートは安全性を重視した」—カブドットコム証券が夜間取引を開始」
記事によると、システムはパッケージを元に開発し、ＯＳはWindowsとLinux、オープンシステムで、自社開発でシステム投資は１７億円だそうである。ここからは推測だが、OracleのようなRDBをデータ保存に使用し、複数台のサーバーで負荷分散、プログラミング言語はC++だろう。この選択は、いずれも正解だと思う。
逆に言うと、最悪の選択は、システムをゼロから開発、OSはメーカーの独自OS、メインフレームで、開発は丸投げで、プログラミング言語はCOBOLということになる。このような選択をしてしまうと、まずシステム投資が大きく、維持費も大きく、能力拡大やシステムの修正も難しく、またシステムを修正できるプログラマーの人口も減りつづけているため何かあったときのリスクも高い。残念ながら日本の会社は最悪の選択をとりやすく、またそれがIT戦略の失敗という形で競争力の低下を招いているのである。そう、日本はIT活用という点では後進国と言っていいと私は思う。
最近の学生は、まじめだという。
私も、小さい頃からまじめだ、とよく周囲に言われてきたし、自分でもそう思っていた。だが学生時代の私は、不真面目だった。ジャズ研に入った経緯は以前お話したが、大学３年生の時は、ジャズにのめりこんだのと鬱で大学には１日も行かなかった。１日行かないのも１年行かないのも同じだという幼稚な完全主義のせいでもあった。結局、この考えを改めるのには森田療法を要した。大学４年になった時にだいぶん目が覚めた私は、どうやったら卒業できるかを考えたが、考えるまでもなく、卒業するには４年生の１年間で２年分の単位を取るしかなかった。完全主義から方向転換して６０点主義になった私は、とりあえず２年分の授業を受けて２年分の実験に出席した。提出するレポートは質より形式で、締め切りを優先した。テストも２年分受けるわけで、まともな点数を取れるほど勉強時間があるわけでなく、不合格続出だった。不合格になったテストは、教授のところへ行き、レポートを書くからなんとか「可」にしてくれと交渉した。いままでの「まじめ君」からは想像もつかない交渉ぶりだった。それに加えて、卒業論文の作成もあった。これも結果は散々で、あとでレポートを書くことでなんとか通してもらった。よく工学部は忙しく、「不夜城」と言われたが、私はさらにその倍忙しかった。結局、１年で学部２年分の単位を取ってめでたく卒業した。終わってみるとなーんだという感じで、これなら大学を卒業するのに２年あれば十分だという変な自信をもったものだった。
私は、大学生のときに不真面目になった。でもこれは社会人になるには必要な性格の切り替えでもあった。
国策捜査というものは、皆が思う以上に頻繁に行われている。
この事例を考えてみよう。少し長いが引用してみる。
「ペイントハウス、有価証券報告書に虚偽記載 訂正命令を初勧告
ジャスダック上場の住宅リフォーム大手「ペイントハウス」（東京都多摩市、田子和則社長）が虚偽記載のある有価証券報告書を提出したとして、証券取引等監視委員会は二十九日、証券取引法に基づき、同社に対して同報告書の訂正命令を出すように、金融庁に勧告した。
昨年七月に同報告書の検査権限を財務局から委譲された証券監視委が訂正命令を勧告するのは初めて。勧告通り同報告書の訂正命令が出されれば三十五年ぶりとなる。
証券監視委によると、同社は、社債の債務を免除される和解契約を昨年十月に締結したのに、それ以前の同年八月期決算で、債務免除益約百十七億円を計上。約八十九億円の債務超過とすべきところを、連結純資産が約二十七億円あるとする虚偽の有価証券報告書を提出したとされる。
同社は上場廃止の可能性がある監理ポストにあり、同期の決算で債務免除益が計上されるかが注目されていたという。
同社は、勧告について「適切な会計処理を行ったものと確信している」などとするコメントを発表。また、今月二十六日には訂正命令の差し止めを求める訴訟を東京地裁に起こしている。」
５月３０日の記事だ。もう風化していてソースを探すのに苦労した。それくらい小さな記事だ。要は上場企業が１１７億円を粉飾しましたという記事である。経営者は逮捕されたか？されていない。企業に対して、「訂正命令」を出して終わりだ。ホリエモンはどうか。５０億円の粉飾で逮捕、強制調査、長期間の拘束、しかも「大型経済事件」などと言われてしまっているのである。実態から言うと、経済事件には違いないが、「大型」というのはまちがっている。ペイントハウスとライブドアの扱いの差は何なのか。それは、ホリエモンを潰す必要性が国の側にはあったという事である。
また情報流出である。
顧客情報流出で恐喝未遂だそうである。「業務委託」は「下請けに出す」が正しい。風呂敷残業かどうかはわからないが、多重派遣のようである。
またデータ流出だ。全貌はまだ明らかになっていないが、私の推測ではこうだ。自治体が戸籍システムの開発を「富士ゼロックスシステムサービス」に発注した。富士ゼロックスシステムサービスはちょこっと設計しただけで開発をどこかの下請けに丸投げした。下請けはさらに下請けに開発を投げ、それを繰り返して５次下請けくらいのピラミッド構造ができあがった。本番データも例によって１次受けから５次受けへつつぬけになった。ピラミッド構造のどこかの下請けが、「家で残業する」といって本番データを持ち出し、それをネットで売りさばいた。本番データを買った人物は、それを使って「富士ゼロックスシステムサービス」を脅迫したというわけだ。
この手の流出は、実は日本のIT業界では日常的に発生している。多重派遣と風呂敷残業がなくならない限り、この手の流出はなくならないだろう。
1973年のイギリス映画「The Wicker Man」がリメイクされるそうだ。
私がこの映画を初めて見たのは東京に進学した友人の下宿でだった。私は当時、東北を放浪していてその果てに東京の友人の家にころがりこんだ。友人の下宿では１週間ほど滞在した。偶然、この友人もジャズ研究部に進んだので、私も友人の行く大学でジャムセッションをやったものだった。さて「The Wicker Man」という映画だが７０年代カルトムービーの傑作と言われている。なんとも淡々とした映画だが、見終わったあとなんとも言えない、自分の立っている大地が実はぐにゃぐにゃだった事に初めて気が付いたような感じだった。リメイクがうまくいくかどうかわからないが、一度見てみるような価値はあるような気がする。ニコラス・ケイジ主演だし。
今日送られてきた日経ビジネス誌に面白い広告があった。
「社長はもうガマンしない！
社長にピッタリのオーダーメイドの人材を募集・選抜・初期教育します。
ＩＴ企業の人材採用・教育代行「偉材塾」
理想の部下に育つお気に入りの若い技術者が見つかる
こういう方にピッタリのサービスです。
・社員の事でイライラすることが多い
・社長を応援する社員が１人もいない
・社員が社長の言うことを聞かない
・本当にやりたい事ができていない
・理想の部下と仕事がしたい
優秀な人材の採用はお任せください
株式会社コミュニケーション・デザイン
http://www.cdc.co.jp」
要するに「奴隷売ります」という会社だ。こういう会社が日経ビジネスにカラーで１Ｐの広告を出すという事は、日本のIT業界で奴隷の脱走がますます日常化しているという事だろう。